株式⋅ETF
全般
LINE証券では、1口から買える国内ETF（上場投資信託）15銘柄と、1株から買える日本の有名企業300銘柄がお取引いただけます。
※1注文あたりの発注上限数量はETFは500口（※1678 インド株式50ETFは5,000口、1309 中国株式50ETFは5口）、株式は500株（※8411 みずほFG、2353 日本駐車場開発は5,000株）です。
※1注文あたりの発注上限金額は1,000万円です。
【お取扱銘柄一覧】
※2020年5月10日より、銘柄表示名称が下記に変更となりました。
※2020年8月3日(月)から、LINE証券にて1株からお取引可能な国内有名企業18銘柄が追加(入替)されます。
新規追加銘柄と取扱い停止スケジュールはこちら
■国内ETF（上場投資信託）15銘柄（証券コード/銘柄名）
1308 / 上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ
1309 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ＣｈｉｎａＡＭＣ⋅中国株式⋅上証５０連動型上場投信
1321 / 日経２２５連動型上場投資信託
1343 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 東証ＲＥＩＴ指数連動型上場投信
1357 / NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース⋅インデックス連動型上場投信
1482 / ｉシェアーズ⋅コア 米国債７－１０年 ＥＴＦ（為替ヘッジあり）
1540 / 純金上場信託（現物国内保管型）
1545 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ＮＡＳＤＡＱ－１００連動型上場投信
1546 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ダウ⋅ジョーンズ工業株30種平均株価連動型上場投信
1552 / 国際のＥＴＦ ＶＩＸ短期先物指数
1570 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均レバレッジ⋅インデックス連動型上場投信
1655 / ｉシェアーズ Ｓ＆Ｐ ５００ 米国株 ＥＴＦ
1678 / NEXT FUNDS インド株式指数⋅Nifty 50連動型上場投信
1699 / ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信
2522 / ｉシェアーズ オートメーション ＆ ロボット ＥＴＦ
■日本の有名企業300銘柄（証券コード/銘柄名）
1332 / 日本水産
1333 / マルハニチロ
1414 / ショーボンドホールディングス
1605 / 国際石油開発帝石
1801 / 大成建設
1803 / 清水建設
1808 / 長谷工コーポレーション
1812 / 鹿島建設
1925 / 大和ハウス工業
1928 / 積水ハウス
1951 / 協和エクシオ
1963 / 日揮ホールディングス
2002 / 日清製粉グループ本社
2120 / ＬＩＦＵＬＬ
2121 / ミクシィ
2124 / ジェイエイシーリクルートメント
2127 / 日本Ｍ＆Ａセンター
2146 / ＵＴグループ
2181 / パーソルホールディングス
2206 / 江崎グリコ
2212 / 山崎製パン
2229 / カルビー
2264 / 森永乳業
2267 / ヤクルト本社
2269 / 明治ホールディングス
2282 / 日本ハム
2296 / 伊藤ハム米久ホールディングス
2317 / システナ
2326 / デジタルアーツ
2371 / カカクコム
2412 / ベネフィット⋅ワン
2413 / エムスリー
2427 / アウトソーシング
2432 / ディー⋅エヌ⋅エー
2492 / インフォマート
2501 / サッポロホールディングス
2502 / アサヒグループホールディングス
2503 / キリンホールディングス
2587 / サントリー食品インターナショナル
2593 / 伊藤園
2670 / エービーシー⋅マート
2702 / 日本マクドナルドホールディングス
2768 / 双日
2802 / 味の素
2809 / キユーピー
2810 / ハウス食品グループ本社
2811 / カゴメ
2871 / ニチレイ
2897 / 日清食品ホールディングス
2914 / 日本たばこ産業
2931 / ユーグレナ
3038 / 神戸物産
3048 / ビックカメラ
3064 / ＭｏｎｏｔａＲＯ
3086 / Ｊ．フロント リテイリング
3088 / マツモトキヨシホールディングス
3092 / ＺＯＺＯ
3099 / 三越伊勢丹ホールディングス
3182 / オイシックス⋅ラ⋅大地
3197 / すかいらーくホールディングス
3288 / オープンハウス
3289 / 東急不動産ホールディングス
3360 / シップヘルスケアホールディングス
3382 / セブン＆アイ⋅ホールディングス
3401 / 帝人
3402 / 東レ
3405 / クラレ
3407 / 旭化成
3436 / ＳＵＭＣＯ
3479 / ティーケーピー
3543 / コメダホールディングス
3563 / スシローグローバルホールディングス
3626 / ＴＩＳ
3635 / コーエーテクモホールディングス
3659 / ネクソン
3668 / コロプラ
3861 / 王子ホールディングス
3923 / ラクス
3932 / アカツキ
3966 / ユーザベース
3990 / ＵＵＵＭ
3993 / ＰＫＳＨＡ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ
3994 / マネーフォワード
4004 / 昭和電工
4005 / 住友化学
4023 / クレハ
4042 / 東ソー
4063 / 信越化学工業
4151 / 協和キリン
4183 / 三井化学
4188 / 三菱ケミカルホールディングス
4307 / 野村総合研究所
4321 / ケネディクス
4324 / 電通グループ
4348 / インフォコム
4384 / ラクスル
4385 / メルカリ
4452 / 花王
4502 / 武田薬品工業
4507 / 塩野義製薬
4523 / エーザイ
4543 / テルモ
4565 / そーせいグループ
4578 / 大塚ホールディングス
4587 / ペプチドリーム
4631 / ＤＩＣ
4661 / オリエンタルランド
4666 / パーク２４
4680 / ラウンドワン
4684 / オービック
4689 / Ｚホールディングス
4704 / トレンドマイクロ
4739 / 伊藤忠テクノソリューションズ
4751 / サイバーエージェント
4755 / 楽天
4768 / 大塚商会
4819 / デジタルガレージ
4901 / 富士フイルムホールディングス
4902 / コニカミノルタ
4911 / 資生堂
4912 / ライオン
4921 / ファンケル
4922 / コーセー
4927 / ポーラ⋅オルビスホールディングス
4974 / タカラバイオ
4996 / クミアイ化学工業
5019 / 出光興産
5020 / ＪＸＴＧホールディングス
5108 / ブリヂストン
5201 / ＡＧＣ
5232 / 住友大阪セメント
5233 / 太平洋セメント
5301 / 東海カーボン
5332 / ＴＯＴＯ
5401 / 日本製鉄
5406 / 神戸製鋼所
5711 / 三菱マテリアル
5713 / 住友金属鉱山
5802 / 住友電気工業
5938 / ＬＩＸＩＬグループ
6080 / Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ
6098 / リクルートホールディングス
6099 / エラン
6101 / ツガミ
6103 / オークマ
6113 / アマダ
6141 / ＤＭＧ森精機
6146 / ディスコ
6196 / ストライク
6222 / 島精機製作所
6235 / オプトラン
6268 / ナブテスコ
6273 / ＳＭＣ
6301 / 小松製作所
6326 / クボタ
6361 / 荏原製作所
6367 / ダイキン工業
6370 / 栗田工業
6383 / ダイフク
6457 / グローリー
6460 / セガサミーホールディングス
6471 / 日本精工
6472 / ＮＴＮ
6473 / ジェイテクト
6479 / ミネベアミツミ
6481 / ＴＨＫ
6501 / 日立製作所
6503 / 三菱電機
6504 / 富士電機
6506 / 安川電機
6572 / ＲＰＡホールディングス
6594 / 日本電産
6645 / オムロン
6701 / 日本電気
6702 / 富士通
6703 / 沖電気工業
6724 / セイコーエプソン
6752 / パナソニック
6753 / シャープ
6754 / アンリツ
6758 / ソニー
6762 / ＴＤＫ
6856 / 堀場製作所
6857 / アドバンテスト
6861 / キーエンス
6902 / デンソー
6952 / カシオ計算機
6954 / ファナック
6965 / 浜松ホトニクス
6971 / 京セラ
6976 / 太陽誘電
6981 / 村田製作所
6988 / 日東電工
7011 / 三菱重工業
7012 / 川崎重工業
7013 / ＩＨＩ
7182 / ゆうちょ銀行
7201 / 日産自動車
7203 / トヨタ自動車
7259 / アイシン精機
7261 / マツダ
7267 / 本田技研工業
7270 / ＳＵＢＡＲＵ
7272 / ヤマハ発動機
7309 / シマノ
7412 / アトム
7453 / 良品計画
7518 / ネットワンシステムズ
7532 / パン⋅パシフィック⋅インターナショナルホールディングス
7545 / 西松屋チェーン
7550 / ゼンショーホールディングス
7564 / ワークマン
7581 / サイゼリヤ
7606 / ユナイテッドアローズ
7616 / コロワイド
7701 / 島津製作所
7716 / ナカニシ
7733 / オリンパス
7735 / ＳＣＲＥＥＮホールディングス
7747 / 朝日インテック
7751 / キヤノン
7752 / リコー
7762 / シチズン時計
7832 / バンダイナムコホールディングス
7912 / 大日本印刷
7936 / アシックス
7951 / ヤマハ
7956 / ピジョン
7974 / 任天堂
8001 / 伊藤忠商事
8002 / 丸紅
8015 / 豊田通商
8028 / ファミリーマート
8031 / 三井物産
8035 / 東京エレクトロン
8050 / セイコーホールディングス
8053 / 住友商事
8058 / 三菱商事
8111 / ゴールドウイン
8113 / ユニ⋅チャーム
8114 / デサント
8179 / ロイヤルホールディングス
8233 / 高島屋
8252 / 丸井グループ
8253 / クレディセゾン
8267 / イオン
8282 / ケーズホールディングス
8306 / 三菱ＵＦＪフィナンシャル⋅グループ
8308 / りそなホールディングス
8316 / 三井住友フィナンシャルグループ
8410 / セブン銀行
8411 / みずほフィナンシャルグループ
8439 / 東京センチュリー
8473 / ＳＢＩホールディングス
8591 / オリックス
8628 / 松井証券
8630 / ＳＯＭＰＯホールディングス
8750 / 第一生命ホールディングス
8766 / 東京海上ホールディングス
8771 / イー⋅ギャランティ
8801 / 三井不動産
8802 / 三菱地所
8830 / 住友不動産
9005 / 東急
9020 / 東日本旅客鉄道
9021 / 西日本旅客鉄道
9022 / 東海旅客鉄道
9024 / 西武ホールディングス
9041 / 近鉄グループホールディングス
9064 / ヤマトホールディングス
9086 / 日立物流
9104 / 商船三井
9107 / 川崎汽船
9142 / 九州旅客鉄道
9201 / 日本航空
9202 / ＡＮＡホールディングス
9301 / 三菱倉庫
9433 / ＫＤＤＩ
9434 / ソフトバンク
9437 / ＮＴＴドコモ
9474 / ゼンリン
9501 / 東京電力ホールディングス
9531 / 東京瓦斯
9602 / 東宝
9603 / エイチ⋅アイ⋅エス
9613 / エヌ⋅ティ⋅ティ⋅データ
9616 / 共立メンテナンス
9681 / 東京ドーム
9684 / スクウェア⋅エニックス⋅ホールディングス
9697 / カプコン
9706 / 日本空港ビルデング
9716 / 乃村工藝社
9735 / セコム
9766 / コナミホールディングス
9792 / ニチイ学館
9831 / ヤマダ電機
9843 / ニトリホールディングス
9861 / 吉野家ホールディングス
9962 / ミスミグループ本社
9983 / ファーストリテイリング
9984 / ソフトバンクグループ
2020年8月3日現在
金融商品販売法に係る重要事項説明
「金融商品の販売等に関する法律」（金融商品販売法）により、証券会社等はお客様に金融商品を購入していただく前に、同法律が定める重要事項を説明することとされております。
つきましては、国内株式、外国株式、ETF、ETN、REIT（不動産投資証券）、インフラファンド、上場新株予約権証券、預託証券（JDR⋅ADR等）についての重要事項を以下に記載いたしますので、よくお読みのうえ、購入してください。なお、投資信託の重要事項につきましては、購入時に「目論見書」をご覧になり、その内容を確認してください。
【金融商品販売法に係る重要事項のご説明】
■国内株式
株価の下落により損失を被ることがあります。
また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。
■外国株式
上記に加え、為替の変動により損失を被ることがあります。
■ETF、ETN
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏づけとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等の価格や評価額の変動に伴い、本証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
本証券またはその裏付けとなっている有価証券の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、本証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
■REIT（不動産投資証券）
不動産投資証券は、主に不動産への投資の成果を投資家に還元することを目指した商品です。運用の目的となる不動産の価格や収益力の変動等により取引価格が下落し、損失を被ることがあります。
また、倒産等、発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。
■インフラファンド
インフラファンドは、主に再生可能エネルギー発電設備や公共施設等運営権等のインフラ資産への投資の成果を投資家に還元することを目指した商品です。運用の目的となるインフラ資産などの価格や収益力の変動などにより取引価格が下落し、損失を被ることがあります。倒産等、発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。
■上場新株予約権証券
新株予約権の価格は行使の対象となる株式の価格の変動により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。なお、新株予約権の行使を請求できる期間には制限がありますので、ご留意ください。
■預託証券（JDR⋅ADR等）
預託証券（JDR⋅ADR等）は、預託を受けた原株式の株価の下落および倒産等、原株式の発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。
2019年7月
K01_102（2019.7）
売却ができない場合、以下のいずれかの理由が考えられます。
⋅お客様の口座の取引を停止している
⋅一度に注文できる数量の上限を超えている
⋅差金決済に該当する可能性がある
⋅取引時間外の注文
取引可能時間は、証券営業日の下記の時間です。
【取引時間】
■日中取引
9:00～11:20、11:30～12:20、12:30～14:50
■夜間取引
17:00～21:00
※現在、夜間取引において、ETFはお取扱いしておりません。
⋅売買停止措置になっている
(例)
1.権利付最終日の夜間取引
2.決算発表が行われた日の夜間取引
なお、上記以外でも、当社の判断でお取引を停止させていただくことがあります。
以下のいずれかの理由が考えられます。
⋅取引時間外
※取引時間は下記のとおりです。
(1)取引日
東京証券取引所の開場日に準じます。
(2)取引時間
日中取引：9:00～11:20、11:30～12:20、12:30～14:50
夜間取引：17:00～21:00
※現在、夜間取引において、ETFはお取扱いしておりません。
⋅売買停止措置になっている
(例)
1. 決算短信等(業績予想の修正を含む)の発表を行った銘柄の当日夜間取引
2. 権利付最終日の銘柄の当日夜間取引
3. 国内の金融商品取引所および私設取引所(PTS)による売買規制等及び監理銘柄⋅整理銘柄の対象となった場合
※国内の3連休以上の休日が有る場合は、連休前日の夜間取引は、受注を停止します。受注を停止する場合には、お知らせにて告知します。
※年末年始を含む大型連休前の夜間については、注文の受け付けは行っておりません。
なお、上記以外でも、当社の判断でお取引を停止させていただくことがあります。
売買停止措置がとられている場合、銘柄情報が表示される画面の上部にメッセージが表示されます。
メッセージをタップいただくことで、売買停止中であることおよび該当銘柄に関する注意情報を確認できます。
1.株式公開買付け(TOB)に参加
株式公開買付け(TOB)へ応募する場合は、取扱い証券会社(公開買付代理人)に株式を出庫(移管)してお手続きをする必要があります。取扱い証券会社に口座をお持ちでない場合は、取扱い証券会社での口座開設が必要です。
出庫については、こちらをご確認ください。
応募手続きの詳細につきましては、取扱い証券会社または、取次ぎを行っている証券会社へご確認ください。
2.市場で売却
株式公開買付け(TOB)発表後も上場が継続する場合は、保有している証券会社に売却注文を出すことができます。
3.継続保有
株式公開買付け(TOB)発表後も継続保有することができます。ただし、TOB終了後に上場廃止となる銘柄もありますので、詳細については発行会社ホームページのIR情報などでご確認ください。
100株単位の注文（取引所取引）は、取引所などへ取り次ぐ（委託取引という）注文と、LINE証券が提示した価格でLINE証券と直接取引を行う方法（相対取引という）があります。
※ETFなどは1単元が1口や10口など銘柄により単元口数が異なります。
委託取引はお客様が希望した価格を条件として売り買いの条件が成立すれば約定が成立します。当社が注文を受け付けた段階では売買は成立しておらず、市場での売りと買いがマッチして初めて売買が成立し、価格が決定します。
一方、相対取引は当社が提示した価格でお客様が売買するかどうかを決定していただくため、当社にお申込みがあった段階で当該価格をもって売買が成立します。
委託取引は100株単位（単元株という）での発注のみ受付可能ですので、100株未満（単元未満株という）の売買はすべて相対取引での売買です。
特定口座で管理されていた株式が倒産などで上場廃止になった場合、確定申告をすることで当該銘柄の取得価額をみなし譲渡損として他の上場株式と損益通算できる場合があります。
特定口座で保有している上場廃止予定の株式は、上場廃止により、特定口座から特定管理口座に移管され、その後、価値喪失事由（100％減資など）が発生した場合に、当社より「価値喪失株式に係る証明書」を交付します。
お客様は当該証明書を添付した確定申告をすることにより、その価値喪失事由が発生した年分の株式などの譲渡損失として、同一年に生じたほかの株式などの譲渡益から控除することができます。
※当該譲渡損失は3年間の繰越控除制度の対象ではなく、上場株式などの配当などとの損益通算もできません
※上場廃止予定の株式について、価値喪失事由の発生以前に証券保管振替機構が取り扱いを廃止した場合、「価値喪失株式に係る証明書」は交付されません
ETF
リンク債型ETFとは、主に金融機関が発行する指標に連動した投資成果を目的とする債券（リンク債）に投資することで、ETFの一口あたり純資産額の変動率と対象指標の変動率を一致させる運用手法を採るETFをいいます。
リンク債型ETFは、リンク債の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、リンク債の価値が下落又は無価値になり、結果的にETFの基準価額が下落することがあります。
リンク債型ETFのリスクの詳細については日本取引所グループのホームページをご覧ください。
先物型ETFとは、先物取引の価格を用いる指標に連動するETF又は主に先物取引に投資を行うETFをいいます。
先物型ETFは、先物取引の決済期間（限月）の乗換え（ロールオーバー）を繰り返すことによって減価していく場合があります。そのため、中長期の投資を行う場合には留意が必要です。なお、VIX短期先物指数においては、その傾向が強く、中長期の投資には向きません。
先物型ETFのリスクの詳細については日本取引所グループのホームページをご覧ください。
取引ルール
差金決済に該当する場合は、取引することができません。
差金決済とは、現物の受け渡しを行わずに、売りと買いの差額の授受で決済することです。現物株式の取引では差金決済を行うことはできません。
同一受渡日となる取引において、同一銘柄を同一資金で「買い」→「売り」→「買い」を行うことはできません。また、「売り」→「買い」→「売り」も行うことはできません。
ただし、その取引に使った金額以上の購入可能金額があれば可能です。
なお、夜間(17:00～21:00)のお取引は、翌営業日の日中(9：00-14：50)の取引と同一日の扱いです。
株価の急激な変動は、投資者に投資判断を誤らせ、不測の損害を与える可能性がありますので、これを防ぐために取引所では、1日の価格の変動幅を前日の終値または気配値を基準に決定された基準値段から上下一定範囲に制限しています。これを値幅制限といいます。その制限値幅の上限まで上がることをストップ高、下限まで下がることをストップ安といいます。
ただし、3営業日連続で次のいずれかに該当した場合、その翌営業日から制限値幅が拡大されます。
1.ストップ高(安)となり、かつ、ストップ配分も行われず売買高が0株
2.売買高が0株のまま午後立会終了を迎え、午後立会終了時に限りストップ高(安)で売買が成立し、かつ、ストップ高(安)に買(売)呼値の残数あり
値幅が拡大する場合には、片方(上限または下限)のみが拡大となります。他方は変わりません。なお、拡大された日以降、当該ストップ値段以外の値段で売買が成立した場合には、翌営業日より通常の制限値幅に戻ります。
取引所における制限値幅はこちらをご確認ください。
ストップ配分によりLINE証券に配分された株式について、以下の優先順位に基づいて配分する口座を決定し、1売買単位ずつ配分します。
配分の結果、お客様の注文が約定しない場合もあります。
原則16時頃、注文一覧で約定結果を確認できます。
1.執行条件＞2.注文単価＞3.受注日時
また、「1.執行条件」および「2.注文単価」における優先順位は以下のとおりです。
ストップ高時：「成行」＞「不成（単価降順）」＞「指値（単価降順）」
ストップ安時：「成行」＞「不成（単価昇順）」＞「指値（単価昇順）」
注文価格を訂正した場合には、訂正を受付けた時間が受注日時になります。
注文方法
注文の有効期限は当日限り、または今週中を指定することができます。
それぞれの詳細は以下のとおりです。
(a)当日限り
当社が注文を受付けた営業日のみ有効な注文です。
「当日」が示す営業日は以下のとおりです。
■営業日の0:00～15:00に注文した場合
注文をした営業日(大引け直前の注文は間に合わない場合があります。)
■営業日の17:00～23:59に注文した場合
注文をした営業日の翌営業日
■非営業日の0:00～23:59に注文した場合
注文をした非営業日の翌営業日
(b)今週中
当社が注文を受付けた営業日からその営業日の属する週の最終営業日の大引けまで有効な注文です。
週の最終営業日の大引け後に注文した場合は翌週の最終営業日まで有効な注文となります。
ただし、以下の場合は注文が失効します。
⋅有効期間を跨ぐような権利付最終日のコーポレートアクションが発表された場合
⋅注文数量の一部が約定となった場合
⋅注文後に買付余力が不足した場合
⋅その他規制⋅制限が行われる場合
注文訂正（指定価格訂正）ができる場合と時間帯は以下のとおりです。
注文訂正ができるケース
注文状況が「注文予約中」、「注文中」、「保留中」、「一部約定」、「訂正済み」の場合に「指定価格訂正」ができます。
注文訂正ができないケース
注文状況が「約定済み」、「取消中」、「取消済み」、「訂正中」、「失効」、「失効（一部約定）」の場合は「指定価格訂正」ができません。
注文価格の訂正
注文価格を訂正した場合、注文状況が「訂正中」となります。
注文価格の訂正を当社が受け付けた場合、注文状況が「訂正中」から「訂正済み」に変わります。
※注文訂正を受付けるタイミングによっては訂正前の価格で注文が約定する場合があります。
注文種類の訂正
指値から成行、成行から指値のように注文の種類を訂正することはできません。
注文の種類を訂正したい注文を一度取消して、あらためて発注してください。
注文数量の訂正
注文数量を訂正することはできません。
注文数量を訂正したい注文を一度取消して、あらためて発注してください。
有効期限の訂正
「当日限り」から「今週中」、「今週中」から「当日限り」のように注文の有効期間を訂正することはできません。有効期間を訂正したい注文を一度取消して、あらためて発注してください。
執行条件の訂正
執行条件なしから不成、不成から執行条件なしのように注文の執行条件を訂正することはできません。執行条件を訂正したい注文を一度取消して、あらためて発注してください。
※注意事項
前引けまたは大引け直前の注文訂正は間に合わない場合があります。
営業日の0:00～11:30、12:05～15:00、17:00～23:59
注文訂正ができます。
営業日の11:30～12:05（場間）
前場に出した注文を一度だけ訂正できます。
場間に新規に出した注文を一度だけ訂正できます。
営業日の15:00～16:59
注文訂正を受付できません。
非営業日の0:00～23:59
注文訂正ができます。
注文の取消⋅訂正は以下をお試しください。
【注文取消の操作手順】
1)タブバーの[メニュー(…のアイコン)]＞[注文一覧]をタップ
2)取り消したい注文をタップ
3)画面下部の[注文取消]ボタンをタップ
※すべて約定した注文、および強制決済注文の取消は行えません。
【指定価格訂正の操作手順】
1)タブバーの[メニュー(…のアイコン)]＞[注文一覧]をタップ
2)指定価格訂正したい注文をタップ
3)画面下部の[指定価格訂正]ボタンをタップ
※すべて約定した注文、および強制決済注文の指定価格訂正は行えません。
※成行注文は指定価格訂正は行えません。
価格指定(指値)注文の場合、[不成]を選択できます。
不成
寄付とザラ場中は指値の注文として受け付け、未約定の場合には、引けの時点において成行注文に変更して発注することを条件とした注文です。
前場引け前までに発注した注文
- 前場引け前までは指値注文として有効で、ザラ場で売買が成立しなかった場合に、前場引け時点で、成行注文に変更されます。
※前場でザラ場引けの場合は、注文は失効します。
前場終了後から後場引け前までに発注した注文
- 後場引け前までは指値注文として有効で、ザラ場で売買が成立しなかった場合、後場引け前の時点で、成行注文に変更されます。
※後場でザラ場引けの場合は、注文は失効します。
株式の買付注文方法は以下のとおりです。
取引所に注文を取り次ぐ【100株単位】での注文、または当社との相対取引となる【1株単位】での注文のいずれかを選択することができます。
【操作手順】
1)LINE証券画面を起動後、ホーム画面のカテゴリー、または画面下部中央の［検索］タブで、銘柄名や銘柄コードを検索し、買付希望銘柄をタップ
2)銘柄詳細画面の下部にある[買う]をタップ
3)買付画面にて、数量を入力
※【100株単位】【1株単位】は銘柄名の下より選択できます。
4)表示の購入価格を確認し、[買う]をタップ
※【100株単位】の場合は、価格指定または成行を選択する。
5)注文内容を確認のうえ、[もう一度押して確定する]をタップ
株式の売却注文方法は以下のとおりです。
取引所に注文を取り次ぐ【100株単位】での注文、または当社との相対取引となる【1株単位】での注文のいずれかを選択することができます。
【操作手順】
1)画面下部右から2つ目の[ポートフォリオ]より、売却したい銘柄名をタップ
2)[売る]をタップ
3)売却画面にて、数量を入力
※【100株単位】【1株単位】は銘柄名の下より選択できます。
4)表示の売却価格を確認し、[売る]をタップ
※【100株単位】の場合は、価格指定または成行を選択する。
5)注文内容を確認のうえ、[もう一度押して確定する]をタップ
ETF⋅REITなどの買付注文方法は以下のとおりです。
取引所に注文を取り次ぐ【取引所に注文する】での注文、または当社との相対取引となる【LINE証券で購入する】での注文のいずれかを選択することができます。
【操作手順】
1)LINE証券画面を起動後、ホーム画面のカテゴリー、または画面下部中央の［検索］タブで、銘柄名や銘柄コードを検索し、買付希望銘柄をタップ
2)銘柄詳細画面の下部にある[買う]をタップ
3)買付画面にて、数量を入力
※【取引所に注文する】【LINE証券で購入する】は銘柄名の下より選択できます。
4)表示の購入価格を確認し、[買う]をタップ
※【取引所に注文する】の場合は、価格指定または成行を選択する。
5)注文内容を確認のうえ、[もう一度押して確定する]をタップ
ETF⋅REITなどの売却注文方法は以下のとおりです。
取引所に注文を取り次ぐ【取引所に注文する】での注文、または当社との相対取引となる【LINE証券で売却する】での注文のいずれかを選択することができます。
【操作手順】
1)画面下部右から2つ目の[ポートフォリオ]より、売却したい銘柄名をタップ
2)［売る］をタップ
3)売却画面にて、数量を入力
※【取引所に注文する】【LINE証券で購入する】は銘柄名の下より選択できます。
4)表示の売却価格を確認し、[売る]をタップ
※【取引所に注文する】の場合は、価格指定または成行を選択する。
5)注文内容を確認のうえ、[もう一度押して確定する]をタップ