全般
LINE証券では、1口から買える国内ETF（上場投資信託）15銘柄と、1株から買える日本の有名企業300銘柄がお取引いただけます。
※1注文あたりの発注上限数量はETFは500口（※1678 インド株式50ETFは5,000口）、株式は500株（※8411 みずほFG、2353 日本駐車場開発は5,000株）です。
※1注文あたりの発注上限金額は1,000万円です。
お取扱銘柄一覧
■国内ETF（上場投資信託）15銘柄（証券コード 銘柄名）
1306 TOPIX上場 ETF
1309 中国株式５０ＥＴＦ
1321 日経２２５ＥＴＦ
1343 東証REIT ETF
1357 日経Wインバース ETF
1482 米国債７－１０年ＥＴＦ
1540 金ETF
1545 ナスダック１００ ＥＴＦ
1546 NYダウETF
1552 ＶＩＸ短期先物ＥＴＦ
1570 日経レバレッジ ETF
1655 Ｓ＆Ｐ５００ＥＴＦ
1678 インド株式５０ＥＴＦ
1699 原油ETF
2522 ロボットＥＴＦ
■日本の有名企業300銘柄（証券コード 銘柄名）
1332 日本水産
1333 マルハニチロ
1414 ショーボンドＨＤ
1605 国際石油開発帝石
1801 大成建設
1803 清水建設
1812 鹿島建設
1925 大和ハウス工業
1928 積水ハウス
1951 協和エクシオ
1963 日揮ＨＤ
2002 日清製粉グループ本社
2120 ＬＩＦＵＬＬ
2121 ミクシィ
2124 ジェイエイシーリクルートメント
2127 日本Ｍ＆Ａセンター
2146 ＵＴグループ
2157 コシダカＨＤ
2181 パーソルＨＤ
2206 江崎グリコ
2212 山崎製パン
2229 カルビー
2264 森永乳業
2267 ヤクルト本社
2269 明治ＨＤ
2282 日本ハム
2296 伊藤ハム米久ＨＤ
2317 システナ
2326 デジタルアーツ
2353 日本駐車場開発
2371 カカクコム
2412 ベネフィット⋅ワン
2413 エムスリー
2427 アウトソーシング
2432 ディー⋅エヌ⋅エー
2492 インフォマート
2501 サッポロＨＤ
2502 アサヒグループＨＤ
2503 キリンＨＤ
2587 サントリー食品インターナショナル
2593 伊藤園
2670 エービーシー⋅マート
2702 日本マクドナルドＨＤ
2768 双日
2802 味の素
2809 キユーピー
2810 ハウス食品グループ本社
2811 カゴメ
2871 ニチレイ
2897 日清食品ＨＤ
2914 日本たばこ産業
2931 ユーグレナ
3038 神戸物産
3048 ビックカメラ
3064 ＭｏｎｏｔａＲＯ
3086 Ｊ．フロント リテイリング
3088 マツモトキヨシＨＤ
3092 ＺＯＺＯ
3099 三越伊勢丹ＨＤ
3182 オイシックス⋅ラ⋅大地
3197 すかいらーくＨＤ
3288 オープンハウス
3289 東急不動産ＨＤ
3360 シップヘルスケアＨＤ
3382 セブン＆アイ⋅ＨＤ
3401 帝人
3402 東レ
3405 クラレ
3407 旭化成
3436 ＳＵＭＣＯ
3445 ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ
3479 ティーケーピー
3543 コメダＨＤ
3563 スシローグローバルＨＤ
3635 コーエーテクモＨＤ
3668 コロプラ
3679 じげん
3697 ＳＨＩＦＴ
3769 ＧＭＯペイメントゲートウェイ
3861 王子ＨＤ
3923 ラクス
3926 オープンドア
3932 アカツキ
3966 ユーザベース
3990 ＵＵＵＭ
3993 ＰＫＳＨＡ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ
3994 マネーフォワード
4004 昭和電工
4005 住友化学
4023 クレハ
4042 東ソー
4063 信越化学工業
4183 三井化学
4188 三菱ケミカルＨＤ
4307 野村総合研究所
4321 ケネディクス
4324 電通
4344 ソースネクスト
4348 インフォコム
4384 ラクスル
4385 メルカリ
4452 花王
4502 武田薬品工業
4507 塩野義製薬
4523 エーザイ
4543 テルモ
4565 そーせいグループ
4578 大塚ＨＤ
4587 ペプチドリーム
4631 ＤＩＣ
4661 オリエンタルランド
4666 パーク２４
4680 ラウンドワン
4684 オービック
4689 ZHD（旧ヤフー）
4704 トレンドマイクロ
4739 伊藤忠テクノソリューションズ
4751 サイバーエージェント
4755 楽天
4768 大塚商会
4819 デジタルガレージ
4901 富士フイルムＨＤ
4911 資生堂
4921 ファンケル
4922 コーセー
4927 ポーラ⋅オルビスＨＤ
4974 タカラバイオ
4996 クミアイ化学工業
5019 出光興産
5020 ＪＸＴＧＨＤ
5108 ブリヂストン
5202 日本板硝子
5232 住友大阪セメント
5233 太平洋セメント
5301 東海カーボン
5332 ＴＯＴＯ
5401 日本製鉄
5406 神戸製鋼所
5711 三菱マテリアル
5713 住友金属鉱山
5802 住友電気工業
6027 弁護士ドットコム
6080 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ
6098 リクルートＨＤ
6099 エラン
6101 ツガミ
6103 オークマ
6113 アマダＨＤ
6141 ＤＭＧ森精機
6146 ディスコ
6184 鎌倉新書
6196 ストライク
6222 島精機製作所
6235 オプトラン
6268 ナブテスコ
6273 ＳＭＣ
6301 小松製作所
6326 クボタ
6361 荏原製作所
6367 ダイキン工業
6370 栗田工業
6383 ダイフク
6457 グローリー
6460 セガサミーＨＤ
6471 日本精工
6472 ＮＴＮ
6473 ジェイテクト
6474 不二越
6479 ミネベアミツミ
6481 ＴＨＫ
6501 日立製作所
6503 三菱電機
6506 安川電機
6572 ＲＰＡＨＤ
6594 日本電産
6645 オムロン
6652 ＩＤＥＣ
6701 ＮＥＣ
6702 富士通
6703 沖電気工業
6724 セイコーエプソン
6752 パナソニック
6753 シャープ
6754 アンリツ
6758 ソニー
6762 ＴＤＫ
6856 堀場製作所
6857 アドバンテスト
6861 キーエンス
6902 デンソー
6952 カシオ計算機
6954 ファナック
6965 浜松ホトニクス
6971 京セラ
6976 太陽誘電
6981 村田製作所
6988 日東電工
7011 三菱重工業
7012 川崎重工業
7013 ＩＨＩ
7172 ジャパンインベストメントアドバイザー
7182 ゆうちょ銀行
7201 日産自動車
7203 トヨタ自動車
7261 マツダ
7267 本田技研
7270 ＳＵＢＡＲＵ
7272 ヤマハ発動機
7309 シマノ
7412 アトム
7453 良品計画
7532 パンパシフィックＨＤ
7545 西松屋チェーン
7550 ゼンショーＨＤ
7564 ワークマン
7581 サイゼリヤ
7606 ユナイテッドアローズ
7616 コロワイド
7701 島津製作所
7716 ナカニシ
7733 オリンパス
7735 ＳＣＲＥＥＮＨＤ
7747 朝日インテック
7751 キヤノン
7752 リコー
7762 シチズン時計
7803 ブシロード
7832 バンダイナムコＨＤ
7936 アシックス
7951 ヤマハ
7956 ピジョン
7974 任天堂
8001 伊藤忠商事
8002 丸紅
8015 豊田通商
8028 ファミリーマート
8031 三井物産
8035 東京エレクトロン
8050 セイコーＨＤ
8053 住友商事
8058 三菱商事
8111 ゴールドウイン
8113 ユニ⋅チャーム
8114 デサント
8179 ロイヤルＨＤ
8267 イオン
8281 ゼビオＨＤ
8306 三菱ＵＦＪ FG
8308 りそなＨＤ
8316 三井住友ＦＧ
8411 みずほFG
8439 東京センチュリー
8473 ＳＢＩＨＤ
8591 オリックス
8628 松井証券
8729 ソニーフィナンシャルＨＤ
8750 第一生命ＨＤ
8766 東京海上ＨＤ
8771 イー⋅ギャランティ
8801 三井不動産
8802 三菱地所
8830 住友不動産
9005 東急
9020 ＪＲ東日本
9021 ＪＲ西日本
9022 ＪＲ東海
9024 西武ＨＤ
9041 近鉄グループＨＤ
9064 ヤマトＨＤ
9086 日立物流
9104 商船三井
9107 川崎汽船
9142 ＪＲ九州
9201 日本航空
9202 ＡＮＡＨＤ
9301 三菱倉庫
9433 ＫＤＤＩ
9434 ソフトバンク
9437 ＮＴＴドコモ
9474 ゼンリン
9501 東京電力ＨＤ
9531 東京ガス
9602 東宝
9603 ＨＩＳ
9613 ＮＴＴデータ
9616 共立メンテナンス
9681 東京ドーム
9684 スクウェア⋅エニックス⋅ＨＤ
9697 カプコン
9706 日本空港ビルデング
9716 乃村工藝社
9735 セコム
9766 コナミＨＤ
9792 ニチイ学館
9831 ヤマダ電機
9843 ニトリＨＤ
9861 吉野家ＨＤ
9962 ミスミグループ本社
9983 ファーストリテイリング
9984 ソフトバンクグループ
2019年11月5日現在
金融商品販売法に係る重要事項説明
「金融商品の販売等に関する法律」（金融商品販売法）により、証券会社等はお客様に金融商品を購入していただく前に、同法律が定める重要事項を説明することとされております。
つきましては、国内株式、外国株式、ETF、ETN、REIT（不動産投資証券）、インフラファンド、上場新株予約権証券、預託証券（JDR⋅ADR等）についての重要事項を以下に記載いたしますので、よくお読みのうえ、購入してください。なお、投資信託の重要事項につきましては、購入時に「目論見書」をご覧になり、その内容を確認してください。
【金融商品販売法に係る重要事項のご説明】
■国内株式
株価の下落により損失を被ることがあります。
また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。
■外国株式
上記に加え、為替の変動により損失を被ることがあります。
■ETF、ETN
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏づけとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等の価格や評価額の変動に伴い、本証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
本証券またはその裏付けとなっている有価証券の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、本証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
■REIT（不動産投資証券）
不動産投資証券は、主に不動産への投資の成果を投資家に還元することを目指した商品です。運用の目的となる不動産の価格や収益力の変動等により取引価格が下落し、損失を被ることがあります。
また、倒産等、発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。
■インフラファンド
インフラファンドは、主に再生可能エネルギー発電設備や公共施設等運営権等のインフラ資産への投資の成果を投資家に還元することを目指した商品です。運用の目的となるインフラ資産などの価格や収益力の変動などにより取引価格が下落し、損失を被ることがあります。倒産等、発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。
■上場新株予約権証券
新株予約権の価格は行使の対象となる株式の価格の変動により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。なお、新株予約権の行使を請求できる期間には制限がありますので、ご留意ください。
■預託証券（JDR⋅ADR等）
預託証券（JDR⋅ADR等）は、預託を受けた原株式の株価の下落および倒産等、原株式の発行者の財務状況の悪化により損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。
2019年7月
K01_102（2019.7）
売却ができない場合、以下のいずれかの理由が考えられます。
⋅お客様の口座の取引を停止している
⋅一度に注文できる数量の上限を超えている
⋅差金決済に該当する可能性がある
⋅取引時間外の注文
取引可能時間は、証券営業日の下記の時間です。
【取引時間】
■日中取引
9:00～11:20、11:30～12:20、12:30～14:50
■夜間取引
17:00～21:00
※現在、夜間取引において、ETFはお取扱いしておりません。
⋅売買停止措置になっている
(例)
1.権利付最終日の夜間取引
2.決算発表が行われた日の夜間取引
なお、上記以外でも、当社の判断でお取引を停止させていただくことがあります。
以下のいずれかの理由が考えられます。
⋅取引時間外
※取引時間は下記のとおりです。
(1)取引日
東京証券取引所の開場日に準じます。
(2)取引時間
日中取引：9:00～11:20、11:30～12:20、12:30～14:50
夜間取引：17:00～21:00
※現在、夜間取引において、ETFはお取扱いしておりません。
⋅売買停止措置になっている
(例)
1. 決算短信等(業績予想の修正を含む)の発表を行った銘柄の当日夜間取引
2. 権利付最終日の銘柄の当日夜間取引
3. 国内の金融商品取引所および私設取引所(PTS)による売買規制等及び監理銘柄⋅整理銘柄の対象となった場合
※国内の3連休以上の休日が有る場合は、連休前日の夜間取引は、受注を停止します。受注を停止する場合には、お知らせにて告知します。
※年末年始を含む大型連休前の夜間については、注文の受け付けは行っておりません。
なお、上記以外でも、当社の判断でお取引を停止させていただくことがあります。
売買停止措置がとられている場合、銘柄情報が表示される画面の上部にメッセージが表示されます。
メッセージをタップいただくことで、売買停止中であることおよび該当銘柄に関する注意情報を確認できます。
1.株式公開買付け(TOB)に参加
株式公開買付け(TOB)へ応募する場合は、取扱い証券会社(公開買付代理人)に株式を出庫(移管)してお手続きをする必要があります。取扱い証券会社に口座をお持ちでない場合は、取扱い証券会社での口座開設が必要です。
出庫については、こちらをご確認ください。
応募手続きの詳細につきましては、取扱い証券会社または、取次ぎを行っている証券会社へご確認ください。
2.市場で売却
株式公開買付け(TOB)発表後も上場が継続する場合は、保有している証券会社に売却注文を出すことができます。
3.継続保有
株式公開買付け(TOB)発表後も継続保有することができます。ただし、TOB終了後に上場廃止となる銘柄もありますので、詳細については発行会社ホームページのIR情報などでご確認ください。