LINE証券ヘルプセンター

投資信託（ファンド）とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が投資⋅運用し、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品です。投資信託は元本が保証されている金融商品ではありません。

LINE証券では、以下2通りの取引方法があります。

⋅スポット投資：最低100円からお好きなタイミングで投資信託を購入することができます。

⋅つみたて投資：毎月1,000円から決まった日に自動で注文⋅購入が行われるので、長期的な資産形成におすすめです。

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信託財産留保額とは、投資信託を途中で解約する際に、解約者が支払う費用のことです。

解約(売却)の申込みがあると、運用者は解約代金支払いのため信託財産の組入れ有価証券を売却する必要がありますが、その際の売却コスト(手数料など)を信託財産留保額によって解約者に負担してもらうことで、その投資信託を継続して保有する他の受益者との公平性を確保するものです。

信託財産留保額として控除された資金は、運用会社や販売会社が受け取るのではなく、投資信託内に留保され投資信託の一部として運用されます。

売却時は、約定代金から信託財産留保額を差し引いた解約価額になります。

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個別元本とは、投資信託購入時の基準価額を指し、購入時に支払う購入手数料や消費税は含まれません。同じ投資信託を複数回購入した場合は、受益権口数で加重平均された値段です。

※当社では、投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、購入時手数料（換金時手数料）はかかりません。

お客様が投資信託の追加購入(分配金の再投資を含む)や、収益分配時に元本払戻金(特別分配金)を受け取った場合には、再計算されます。

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マザーファンドとベビーファンドという2種類の投資信託を使って運用する方法のことです。

投資家が購入するファンドをベビーファンドと呼び、複数のベビーファンドで集めた資金をマザーファンドでまとめて運用します。

例えば、同じ商品名の投資信託で「毎月決算型」と「年1回決算型」の2種類がある場合、それぞれ別の投資信託(ベビーファンド)として販売されますが、どちらも投資対象とする株式や債券は同じです。

このような場合、それぞれで運用するよりもひとつにまとめて運用する方がより効率的であるため、ベビーファンドをまとめて運用するためのマザーファンドが作られます。

ベビーファンドで集められた資金はマザーファンドに投資され、マザーファンドで合同運用します。マザーファンドの運用の成果がベビーファンドに還元されます。

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ブルベア型ファンドは、対象とする市場の値動きに対して概ね2倍～5倍となるように、指数先物取引などを利用して運用する証券投資信託で、一般的な証券投資信託と比べ値動きは大きくなります。そのため市場を上回る上昇(リターン)を得ることができる一方、市場動向などによっては、大きく下落する可能性もあります。

基準となる指数が上昇と下落を繰り返すボックス相場になると、ブルベア型ファンドの価格は思うように伸びてくれません。

対象指数が上昇したときに利益がでる(基準価額が上昇する)タイプがブル型、反対に下落したときに利益が出る(基準価額が上昇する)タイプがベア型と呼ばれます。

あらかじめ目論見書をご覧いただき、リスクについてご理解いただいたうえで、投資をお願いいたします。

【ブルベア型ファンドの注意点】

(1)対象となる指数に対してある一定の倍率での収益の獲得を目指して運用されており、

対象指数の急激な変化により大きな損失が生じる可能性があるためハイリスク⋅ハイリターンとなる可能性があります。

(2)ベア型については、対象となる指数に対して一定倍率反対となる投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が上昇した場合に、当該指数に比べて大きな損失が生じる可能性があります。

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決算日とは、投資信託の決算を行う日のことです。年1回、年2回、毎月など投資信託によって異なります。

決算日には、その期間の投資信託の損益や資産状況の計算などが行われ、分配金の支払いは決算日を含めて5営業日目に証券口座へ入金されます。

分配金を受け取る権利を得るには、決算日の前営業日までに投資信託の購入申込みを行う必要があります。

また、海外の金融商品に投資する投資信託は、購入申込日の翌営業日にならないと受益者とならないため、決算日の2営業日前までに申込みが必要です。(海外休場日等により申込み不可日が発生する場合はこの限りではありません）

なお、銘柄ごとに決算日や約定日が異なりますので、詳細は投資信託の目論見書をご確認ください。

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分配金（税引前）を受け取らずにその分を元本に加えて運用を続けた場合に、基準価格（分配金再投資ベース）がどれだけ上昇または下落したかをパーセントで示したものです。

■データについて

⋅設定日から運用期間が３年以上の場合は「３年リターン」、設定日から運用期間が３年未満の場合は「全期間リターン」が表示されます。

　※小数点以下第三位は四捨五入して表示

⋅「３年リターン」は直近の表示更新日から３年間を遡って算出、「全期間リターン」は直近の表示更新日から設定日まで遡って算出したものです。

⋅毎月第２営業日の２４時頃にデータが更新されます。

■ランキング(順位)の表示について

⋅設定日から運用期間が３年以上の場合は「３年リターン」のランキング、設定日から運用期間が３年未満の場合は「全期間リターン」のランキングが表示されます。

⋅当社で取り扱いのある投資信託(※)のうち、「３年リターン」もしくは「全期間リターン」のリターン率の高い順に、１位から５位までの順位を表示しています。６位以降の順位は表示されません。

　※ブルベア型の投資信託を除く

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投資信託に組入れられている株式や債券などの時価評価額に、配当や利息、値上がり益などを加え、費用や運用手数料などを差し引いて算出したものが純資産です。

■データについて

⋅毎営業日の24時頃にデータが更新されます。

■ランキング(順位)の表示について

⋅当社で取り扱いのある投資信託のうち、純資産の高い順に、1位から5位までの順位を表示しています。6位以降の順位は表示されません。

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投資信託の保有時にかかる運用⋅管理費用で、信託財産から自動的に差し引かれます。信託報酬や運用管理費用などともいいます。

本表示は税込表示です。

以下の投資信託の場合、運用手数料(信託報酬)が段階型手数料のため、最大の手数料率のみ表示しております。

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍバランス(８資産均等型)

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ国内株式(ＴＯＰＩＸ)

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ米国株式(Ｓ＆Ｐ５００)

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ先進国株式インデックス

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ全世界株式(オール⋅カントリー)

⋅ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ新興国株式インデックス

⋅ｅＭＡＸＩＳプラスコモディティインデックス

⋅ひふみプラス

⋅コモンズ30ファンド

⋅エス･ビー･日本債券ファンド

詳細については各投資信託の目論見書をご確認ください。

■ランキング(順位)の表示について

当社で取り扱いのある投資信託のうち、運用手数料の低い順に、1位から5位までの順位を表示しています。6位以降の順位は表示されません。

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各データの算出期間は以下のとおりです。

■全期間リターン(設定来リターン)

⋅「全期間リターン」は直近の表示更新日から設定日まで遡って算出して表示しています。

⋅毎月第２営業日の２４時頃にデータが更新されます。

■３年リターン

⋅「３年リターン」は直近の表示更新日から３年間を遡って算出して表示しています。

⋅毎月第２営業日の２４時頃にデータが更新されます。

■１年リターン

⋅「１年リターン」は直近の表示更新日から１年間を遡って算出して表示しています。

⋅毎月第２営業日の２４時頃にデータが更新されます。

■純資産

⋅「純資産」は直近の表示更新日時点のデータを表示しています。

⋅毎営業日の２４時頃にデータが更新されます。

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外貨建ての資産に投資することにより、為替変動時の影響を受けるリスクのことです。

QUICK投信分類(提供:株式会社QUICK)に基づき、為替リスクの有無を表示しています。

※QUICK投信分類とは、投資信託を投資対象地域や資産などで区分したQUICK独自の投信分類です。

■「為替リスクあり」の投資信託

円建て以外の組入れ資産について対円で為替ヘッジをほとんどしていない場合、あるいは為替投資をしている。

■「為替リスク一部あり」の投資信託

円建て以外の組入れ資産について一部を対円で為替ヘッジをしている場合、あるいは市場環境などに応じて機動的に為替ヘッジをしている。

■「為替リスクなし」の投資信託

組入れ資産がすべて円建ての場合、および円建て以外の組入れ資産について対円で為替ヘッジをしている場合、あるいは為替投資をしていない。

※投資信託の運用実態およびパフォーマンスの源泉に伴い分類しているため、組入れ資産の大部分が円建ての場合など、「為替ヘッジをしていない」投資信託でも「為替リスクなし」に分類されることがあります。

為替リスクは、為替ヘッジにより、低減することができます。

為替ヘッジとは、為替変動によるリスクを回避することをいいます。一般的に、将来、一定の為替レートで通貨を交換することを予約する「為替予約」という手法が取られます。

■「為替ヘッジなし」の投資信託

原則として、為替ヘッジを行わない。手数料を抑えられるが、為替変動時の影響をそのまま受ける。

■「為替ヘッジあり」の投資信託

為替ヘッジを行う。ファンド内でヘッジコストがかかるが、為替変動時の影響を低減できる。

為替リスクの詳細および為替ヘッジの有無については、各投資信託の目論見書をご確認ください。

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■カテゴリーの分類について

⋅安定的に運用

リスクを低減して安定的な資産運用を希望する方に向けて、資産分散や投資資産の特性から当社が銘柄を選定

⋅運用手数料が低い

交付目論見書の補足分類に「インデックス型」の記載のある商品を分類

⋅リターン重視　日本に投資

ファンドマネージャーが独自の投資先選定や資産配分により積極的に高い成果を目指し投資するファンドや、目論見書の補足分類に「特殊型」の記載のある、日本の資産に投資する商品を分類

⋅リターン重視　世界に投資

ファンドマネージャーが独自の投資先選定や資産配分により積極的に高い成果を目指し、日本以外の世界の資産に投資するファンドを分類

⋅ブルベア型ファンド

対象とする市場の値動きに対して、2~4.3倍程度となるよう設計された商品を分類

※市場の上昇⋅下落に応じて大きなリターンを狙うことができますが、値動きが大きい分、損失も大きくなるリスクがあります

⋅つみたて投資におすすめ

中長期の資産形成に適する銘柄として、グローバルへの分散投資ができること/運用手数料が相対的に低い水準であることなどの基準から、当社が選定したファンドを分類

⋅つみたてNISA対象

つみたてNISAで投資ができる商品を分類

■ランキングの表示について

⋅「6ヶ月リターン」は、表示前月末を基準として6ヶ月を遡って算出して表示しています。

⋅「1年リターン」は、表示前月末を基準として1年間を遡って算出して表示しています。

⋅「3年リターン」は、表示前月末を基準として3年間を遡って算出して表示しています。

⋅「6ヶ月リターン」「1年リターン」「3年リターン」は、毎月第2営業日の24時頃にデータが更新されます。⋅「6ヶ月リターン」「1年リターン」「3年リターン」で並び替えた際のランキングには、ブルベア型ファンドは含まれません。

⋅「運用手数料が安い」は、投資信託の保有時にかかる運用管理費用の料率が低い順に表示しています。

⋅「購入件数(先週)」は、前週の月曜日から日曜日の期間内における、LINE証券上での新規購入の約定件数を指します。

⋅「購入件数(先週)」で並び替えた際のランキングは、毎週日曜日23:00前後に更新されます。

⋅「つみたて設定者数(先週)」は、前週の月曜日から日曜日の期間内における、LINE証券上での新規つみたて設定者数を指します。

⋅「つみたて設定者数(先週)」で並び替えた際のランキングは、毎週月曜日8:00前後に更新されます。

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投資信託を長期保有するメリットとして、以下の点があげられます。

①複利効果が得られる

長期間保有すればするほど、複利の力が働き、投資のリターンが大きくなる傾向があります。これは長い期間、投資を続けていると、途中に発生する利子や分配金などを再投資することができ、利子や分配金にも利息をつけることができるためです。

このように、長期投資は複利の効果を最大限に取り込むことができます。

※ただし一部のブルベア型ファンドに関しては留意が必要です。

②短期売買の失敗を防ぐことが出来る

短期の価格の動向を予測するのは非常に困難になります。「高値で買って安値で売る」ことになりかねません。投資は確率論と同じで、大数の法則が成り立ちます。長期で保有すればするほど、その資産の期待リターンに収れんすると言われております。

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分配金再投資型とは、決算時に分配金として受け取らず、その分を決算日の基準価額で追加購入する方法のことです。分配金が複利効果を出すことから、長期にわたって資産形成するのに向いています。

分配金受取型とは、投資信託から支払われた分配金を受け取る方法のことです。

当社では以下の5銘柄を分配金受取型としてお取扱いしており、それ以外の銘柄は分配金再投資型としてお取扱いしております。

⋅楽天日本株　4.3倍ブル

⋅楽天日本株　トリプルブル

⋅楽天日本株　トリプル⋅ベア５

⋅アライアンス⋅バーンスタイン⋅米国成長株投信 Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型

⋅フィデリティ⋅USリート⋅ファンド⋅Bコース毎月分配型（為替ヘッジなし）

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当日15:00(一部のブルベア型ファンドは14:50)までのご注文は、下記のタイミングで約定いたします。

投資信託の場合、申込み時点では約定価格はわかりません。約定日に算出される基準価額で約定価格が決定します。

■主に国内に投資する銘柄

原則、申込受付日当日の基準価額で、申込日に約定します。

■主に海外に投資する銘柄

原則、申込受付日の翌営業日(銘柄によっては翌々営業日)の基準価額で約定します。

※銘柄によって異なるため、目論見書または注文確認画面でご確認ください。

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ポートフォリオの状況では、各投資信託の月次レポートから、以下の情報を抜粋して表示しています。

■資産配分

各投資信託の資産配分をご確認いただけます。

最大で上位10件まで表示され、11位以降がある場合は「その他」としてまとめて表示されます。

■上位銘柄

各投資信託の組入れ上位銘柄をご確認いただけます。

最大で上位10件まで表示されます。

■平均格付(債券型投資信託のみ表示)

こちらをご確認ください。

■最終利回り(債券型投資信託のみ表示)

こちらをご確認ください。

詳細については各投資信託の月次レポートをご確認ください。

※月次レポートの情報を元に銘柄詳細画面の情報を更新しているため、最新の情報が画面に反映されるまでに時間がかかることがあります。表示されているデータの更新日は画面にてご確認ください。

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『つみたて投資』とは、「一定の金額で、定期的かつ継続的に」投資をする方法です。

①長期的に続けることで平均購入単価を抑えられる

定期的に一定の金額で購入するということは、購入のタイミングによって購入できる口数が変わるため、値上がりしたときには購入できる口数が少なくなり、値下がりした時には購入できる口数が増えることになります。このような投資手法は「ドル⋅コスト平均法」と呼ばれ、長い期間で見ると、この手法を使うことで平均の購入単価を下げることができると言われています。

②下落時ほど「お得」に積み立てられるチャンス

同じ金額でも下落時ほど購入できる口数が多くなるため、平均購入単価をさげる効果があります。また、価格が下がるほど下落からの反転時に力強く回復する可能性が高く、下落時に焦って売って損失を出すのではなく、長い目で考え『つみたて投資』を続けてみることが大切です。

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長期的な資産形成を行う上で、つみたて投資はとても有効な手段のひとつです。

つみたて投資のメリットは主に4つあげられます。

1. 少額から手軽に始めることができる

LINE証券では、毎月最低1,000円からつみたて投資ができます。お昼ご飯で外食するのと同じくらいの金額から、手軽に資産形成を始められます。余裕がある月は金額を増やしてみたりと、後から変更することも可能です。

2. 毎月コツコツ自動で投資するので、タイミングを気にしなくて良い

「投資ってタイミングの見極めが難しい...」という方もご安心ください。つみたて投資なら、毎月決められたタイミングでコツコツ自動的に投資します。そのため、日々仕事で忙しい方でも簡単に始められ、無理なく継続することができます。

3. 「時間の分散効果」で価格変動リスクを低減

つみたて投資では、一定の金額を定期的に投資することで、投資信託の価格が安い時はより多く、価格が高い時はより少ない数量を購入します。これをドル⋅コスト平均法といい、同じ金額を一括で投資した場合に比べて、長期で見るとより多くの数量が購入でき、平均購入単価を低く抑えることが期待できます。時間を分散させてつみたてることで、価格変動リスクを低減し、相場の動きを味方につけましょう。

4. 分散投資を長期間続けることで元本割れの可能性を低減

資産や地域を分散したつみたて投資を長期間続けることで、元本割れする可能性は低くなる傾向があります。投資信託の価格は上がったり下がったりしますが、こうした動きに一喜一憂せずに、長期にわたってつみたて投資を続けることが大切です。

※「資産⋅地域を分散して積立投資を行った場合の運用成果の実績」（金融庁）（出典元ページ）を加工して作成

※1985年以降の各年に、毎月同額ずつ国内外の株式⋅債券の買付けを行なったものです。各年の買付け後、保有期間が経過した時点での時価をもとに運用結果及び年率を算出しております。これは過去の実績をもとにした算出結果であり、将来の投資成果を予測⋅保証するものではありません。

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【留意事項】

⋅本シミュレーション結果は、ご指定いただいた数値を用いて一定の仮定のもとに算出した概算値です。手数料、税金等は考慮しておらず、実際値とは異なる場合があります。

⋅本シミュレーションで表示されるいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。

⋅本シミュレーション結果について正確性、完全性、信頼性等を保証するものではありません。また、ご利用に当たっては、自己の責任で判断するものとし、お客さまの投資損益等ついて当社は一切責任を負わないものとします。

⋅本シミュレーションは、情報提供を主たる目的として作成したものであり、特定の金融商品の投資勧誘を目的にしたものではありません。

⋅本シミュレーションについては、予告なく変更される場合があります。

【前提条件】

⋅毎月初に積立投資を行ない、年一回の複利計算で算出をしております。

⋅表示桁未満の数値がある場合は、四捨五入をしています。

「銀行の定期預金」：0.01% 日本銀行「預金種類別店頭表示金利の平均年利率等について」（2019年12月25日付け）における定期預金の預入期間別平均年利率（1年）を参照しております。

「積極的にリターンを追求」：7%⋅5% 2009年12月31日～2019年12月31日における先進国株式の実績リターン（円ベース）を上限とし、当社において表示する年率を決定しております。

「バランス重視で安定運用」：5%⋅3% 2009年12月31日～2019年12月31日における国内外の主要資産の実績リターン（円ベース）※を上限とし、当社において表示する年率を決定しております。

※株式⋅債券⋅不動産投信を均等に保有し続けた場合の実績リターン（円ベース）をバックテストにより算出

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